トランス脂肪酸トピックス

トランス脂肪酸規制によりNYのレストラン、ファストフード店などはトランス脂肪酸の含有量を１食当たり０・５グラム未満となる法律が発動されました。


これで果たしてニューヨーカーの悪玉コレステロールが減少するのか、結果が出るのは何年か後になりそうですが、悪いと分かっているものに規制をかけるということは健康を維持していくためにも大切ですね。

ただ、ニューヨーカーが家へ帰って、ガンガン油ものを食べていたら、どうなるんでしょうかね？

健康は自分で管理するしかないのです。
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ＮＹでトランス脂肪酸規制　全米初、健康志向に注目

　【ニューヨーク１日共同】ニューヨーク市は１日、揚げ物用の調理油などに含まれる「トランス脂肪酸」（ＴＦＡ）の使用規制を施行した。市内の計約３万２０００の飲食施設は同日から、調理油などのＴＦＡの量を１食当たり０・５グラム未満に抑えるよう義務付けられる。こうした規制導入は全米で初めて。
　ファストフードなどに多く含まれるＴＦＡは多量に摂取した場合、血中の悪玉コレステロールを増やし、肥満や動脈硬化などの危険性を高めるとされ、全米最大都市ニューヨークの健康志向の取り組みが注目を集めている。
　市によると、規制に違反したレストランなどは２０００−２００ドル（２４万６０００−２万４６００円）の罰金を科される。１日の正式施行に先立ち、油を切り替えた店も少なくなく、地元メディアは比較的円滑に移行が進んでいるようだと伝えた。
　来年７月からは調理油などだけでなく、すべてのメニューに含まれるＴＦＡの量を、１食当たり０・５グラム未満に抑えるよう義務付ける。

河北新報 - 2007年7月1日

トランス脂肪酸を米国等と比較して、平均的日本人がどれくらい摂っているかというと、読売新聞に掲載されていた食品安全委員会のデータによると、１日の摂取量は0.7g。それに対し米国では5.8gとなり、世界で見るとトップです。すごい！ただ寒い国アイスランドは男性で6.7g、かなり多いですね。欧米人でもロシアとか旧共産圏の方たちはどちらかというと年をとるにつれておデブさんになる方が多いのですが、それについてのトランス脂肪酸摂取量のデータはありませんでした。

摂取エネルギーに占めるトランス脂肪酸の割合も米国では2.6g、それに対し、日本では0.3gですから、全然比較にならないほど日本人のトランス脂肪酸摂取量は少ないと思います。

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トランス脂肪酸の安全性

過剰摂取心疾患の危険　含有量製品ごとにバラつき
　過剰な摂取が心臓疾患を引き起こすとされる加工油脂「トランス脂肪酸」の規制が欧米で進む中、内閣府・食品安全委員会は「欧米に比べて摂取量は少なく、切迫した危険はない」との調査結果を公表した。（科学部　冨浪俊一）

　脂肪酸は、三大栄養素の一つである脂肪（油脂）の主成分。血液や細胞を作り、エネルギー源となる。

　脂肪酸には、肉類や乳製品に多く含まれる飽和脂肪酸と植物油に多い不飽和脂肪酸がある。常温で液体の不飽和脂肪酸は、体内でも固まりにくいとされ、生活習慣病予防の観点から食用油として広く使われる。この不飽和脂肪酸を、マーガリン、ショートニングなどとして使う時には硬化させるため水素を添加する。この際できるのがトランス脂肪酸だ。また、牛などの反すう動物の胃内のバクテリアの働きで生成され、牛乳や牛肉などにも含まれる。

　トランス脂肪酸が、問題視されるのは、動脈硬化などの原因となる「悪玉コレステロール」（ＬＤＬ）を増やし、予防効果のある「善玉コレステロール」（ＨＤＬ）を減らすという研究が相次いでいるからだ。長期にわたる大量摂取で、心筋梗塞（こうそく）など心疾患のリスクが高まる。

　そのため、世界保健機関（ＷＨＯ）と食糧農業機関（ＦＡＯ）は、２００３年の報告書で、トランス脂肪酸の摂取量は最大でも１日あたりの総エネルギー摂取量の１％未満とするように勧告した。

　デンマークでは、０４年から国内のすべての食品について、使用される油脂１００グラム中トランス脂肪酸の含有量を２グラム未満とする規制を設けた。米国は０６年から加工食品に含有量の表示を義務付け、ニューヨーク市は昨年１２月、市内のレストランなどでの使用を原則的に禁止した。

　こうした規制の広がりを受け、食品安全委員会は、昨年度、国内に流通するパン類、乳製品、マーガリンなど３８６の食品に含まれるトランス脂肪酸の含有量を分析。国民健康・栄養調査の食品群別摂取量と食品加工油脂の生産量をもとに、国民の摂取量を推計、２１日公表した。

　１日当たりトランス脂肪酸の摂取量は、０・７グラム〜１・３グラム（１日あたりの総エネルギー摂取量に占める割合は、約０・３〜０・６％）だった。いずれも欧米の摂取量に比べて少なく、ＷＨＯの示した基準値以下だった。ちなみに、各国の摂取量（摂取した食品から推計、日本では０・７グラムに相当）は、アイスランド男性は６・７グラム、米国は５・８グラム（成人平均）、デンマーク男性は２・９グラムだった。

　こうした結果に同委員会化学物質専門調査会座長の立松正衛・愛知県がんセンター研究所副所長は、「各国に比べて少なく、差し迫った危険性はない」と評価した。

　菅野道広・九州大名誉教授は「日本人は、植物油に含まれるリノール酸の摂取割合が欧米に比べて高い。これはトランス脂肪酸の影響を低減させる」と、現時点では問題ないと指摘する。

　ただ、飽食時代の偏った食事によってＷＨＯの基準を上回る懸念があることを忘れてはならない。

　そもそも、今回の摂取量の推計で利用された国民健康・栄養調査のデータには、外食で使われるショートニングなど一部の油脂類の摂取量が入っていない。低く見積もられた可能性はある。さらに、油脂類を好む若者などの年代別の評価もしていない。

　また、トランス脂肪酸の含有量、例えば、マーガリン類では、１００グラム当たり１３・５〜０・３６グラム（平均７グラム）とばらつきが大きいことも見逃せない。製品中に含まれるトランス脂肪酸を減らそうと努力する企業や、給食で低トランス脂肪酸のマーガリンを使う動きもでているが、油脂は、食品の味わいと関係があるだけに、難しい側面もある。

　国立健康・栄養研究所の江崎治プログラムリーダーは、「すべての大量生産される食品に含まれるトランス脂肪酸の量を総脂肪の２％程度以下に規制することが望ましい」と指摘。今後、摂取すべき基準値を定めた厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」にトランス脂肪酸が加えられる可能性はある。

　こうした規制も重要だが、大切なのは、我々消費者が、トランス脂肪酸の危険性を冷静に受け止め、偏食、過剰摂取を控え、バランスの良い食事を心がけることだろう。

（2007年6月26日 読売新聞）

トランス脂肪酸が米国で前から問題になっていましたが、トランス脂肪酸に対する規制がようやく始まりました。トランス脂肪酸問題のみならず、アメリカで何か問題になると必ずといってもいいほど、日本人も大騒ぎしますが、日本の従来の食生活をしている方には、トランス脂肪酸の問題は深刻ではないらしいです。

ただ、揚げ物とか脂っぽいもの、ハンバーガーやチップスなどに目が無く、毎日食べつづけているという方には、トランス脂肪酸は要注意です。

何でもそうですが、摂り過ぎ、食べ過ぎはいけません。トランス脂肪酸に限らず、出来るだけ油脂は摂らないほうが良いですね。油で煮焼きするところを、「蒸す」にすると良いと思います。

日本食はすばらしい！

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トランス脂肪酸／偏食で取り過ぎの恐れ

　「取り過ぎると動脈硬化など心臓疾患の危険性が高まる」とされ、世界で関心が高まっているトランス脂肪酸。日本人の摂取量は安全圏内だった。食品安全委員会が調べた。ただ、これはあくまでも平均値であり、欧米化した食生活に偏っていると取り過ぎになっていることもある。日本型食生活を心掛けて安全圏内を維持したい。

　トランス脂肪酸は主に、植物油など常温では液体である油に水素を加えて固体化した油脂を使ったマーガリンやショートニングなどに含まれる。だから、それらを使う食品に多く含まれることになる。取り過ぎると、悪玉コレステロール濃度を高め、善玉コレステロール濃度を低めて、動脈硬化などによる心臓疾患の危険度を高めると報告されている。

　そこで世界保健機関（ＷＨＯ）と国連食糧農業機関（ＦＡＯ）は、トランス脂肪酸の摂取量を、１日当たり総エネルギー摂取量の１％未満にするよう勧告。今回の調査の結果、日本人の摂取量は算出方法によって０．３％と０．６％と違ったが、ともに安全圏内だった。過去の研究者らの調査でも同様の結果だった。

　ただ、これはあくまでもマーガリンなどをあまり使わない日本型食生活をしている人も含めた平均値であり、ファストフードに頼るなど欧米化した食生活をしていると、安全圏外になっている可能性がある。事実、米国は２．６％にもなっている。日本でも「米国並みに摂取している人は当然予想される」との専門家の意見もある。

　米国は２００６年から、トランス脂肪酸の含有率表示を加工食品に義務付けた。デンマークは０４年から、すべての食品を対象に油脂中のトランス脂肪酸の含有率を２％までと規制した。ニューヨーク市は原則使用禁止にするなど世界的に関心を持たれている。

　そこでファストフード業界も、トランス脂肪酸が少ない油に切り替えたり、それを含む食用油の使用をやめたりするなどイメージの悪化防止に躍起になっている。コンビニも取扱商品を吟味し始めた。

　ただ、今回の調査で、同じマーガリン類、ショートニングでも商品によって、あるいは生産時点の違いによってトランス脂肪酸の含有量に大きな差があることが分かった。「外食からの摂取量が少なく見積もられている可能性がある」とも指摘されている。安全圏内にあると言っても、不安が残る。

　そこで、日本もデンマークのように一定の規制をすること、その方法も「消費者がトランス脂肪酸の少ない食品を選べるようにするのではなく、何を食べてもトランス脂肪酸の害が少なくなるようにする」必要がある、と専門家は提言している。そうなるまでは“自己防衛”しなければならない。今日の食品は多様な原材料で作られている。注意しなければならない。

日本農業新聞 - 2007年6月18日